ただし、このETFの構成銘柄のトップが第一精工なのだけれど、東証への上場が決まり、それがJasdaq Top 20のウエイトに影響するのか、はっきりしていない。加えて、新株発行も決まっていて、売り圧力がある。
イベントとして面白いけれど、特殊要因に左右されると言うこと。
どちらかと言えば、その方向で売買したい。
マクロ経済を俯瞰しつつ、ファンダメンタルズが良好な銘柄をしっかりホールドしながら、テクニカルな売買でパフォーマンスをプラス。
株式、商品、指数、ETF、CFD、FX、中国株、アメリカ株。何でもあり。
クイックより
合成繊維最大手。総合化学へ幅広く展開
10年3月期の連結売上構成は、繊維(産業、衣料用の各種繊維)が39%、プラスチック・ケミカル(BS樹脂、PETフィルムなど)が24%、情報通信材料・機器(IT関連フィルム、LCD:液晶ディスプレイ材料など)が17%、炭素繊維複合材料が4%、環境・エンジニアリング(水処理膜、住宅販売など)が12%、ライフサイエンスその他(医薬品など)が4%。海外売上高比率は42%(アジア29%、欧米他13%)。05年3月期下期から、従来持分法適用会社だった蝶理(繊維、化学品商社)と水道機工(水処理設備の設計、製造、施工などを手掛ける)の両社を連結子会社化している。
クイックより
主要部門はいずれも増益、黒字転換に
繊維:衣料用繊維は、景気回復により全般的に需要が増加したことに加え、「ユニクロ」を運営するファーストリテイリング(東証1部:9983)との協業による縫製品事業なども好調に推移。産業用繊維も、国内外での自動車生産増加を追い風に、エアバッグ用ナイロン繊維の出荷が伸びたほか、紙オムツ向けポリプロピレン不織布や一般資材用途も伸長。販売数量の増加に加え、コスト削減効果も発現し、原料高の影響を吸収して売上高、利益とも高い伸びとなった。特に3Qは、冬物衣料向け製品の出荷が集中したことで、高水準の利益を計上している。
プラスチック・ケミカル:各国政府の補助金、減税など政策面での後押しもあって、自動車、電機・電子分野など顧客業界がいずれも生産を拡大したことで、自動車の金属部品代替用途や電子部品向けの材料として使われるナイロン樹脂、PPS(ポリフェニレンサルファイド)樹脂などの出荷が増加。フィルムも、太陽電池バックシートや包装材料用途の販売が拡大し、部門全体で大幅な増収、増益となった。3Qは、国内の自動車向け製品が「エコカー補助金」終了の影響で伸び悩んだが、フィルムや海外の樹脂子会社が好調を維持し、営業利益はほぼ倍増した。
情報通信材料・機器:「エコポイント」などの政策効果もあって、国内外で液晶テレビの販売が増加したほか、パソコンなどの市場も堅調に推移。また、スマートフォン(高機能携帯電話)も急成長を遂げた。これを受けて、薄型ディスプレイ用のPET(ポリエステルフィルム)やLCD用カラーフィルター、電子部品用フィルム、回路材料などの出荷も増加。景気後退期に受注が落ち込んでいた液晶カラーフィルター製造装置は苦戦したが、部門全体では、売上高、営業利益とも大幅増となった。3Qは、10年秋口からの液晶パネルメーカーの生産調整の影響を受け、LCD材料や回路材料の出荷が減速、円高も進んだことで、売上高、利益とも直前の2Qの水準を下回った。ただし、前期3Qとの比較では、スマートフォン向けに高精細タイプのカラーフィルターの成長が続いたことなどもあり、売上高は横這いながら、利益は大幅増となった。
炭素繊維複合材料:他の各部門同様、景気後退に伴って需要が急減したことで、08年秋以降、同社をはじめとした炭素繊維メーカーだけでなく、その川下に当たる加工業者や、需要家である最終製品のメーカー、その間の流通業者に至るまで、各段階で厳しい在庫調整が続いていたが、今期1Qになって、この動きがようやく一巡。需要面でも、米ボーイング社の新型旅客機「B787」向けの出荷が本格化したほか、ゴルフ、釣竿、自転車などのスポーツ用途、CNG(圧縮天然ガス)タンクやノートパソコンの筐体をはじめとした一般産業用途など、幅広い分野で回復が顕著になり、販売数量が大きく増加した。また、在庫調整が完了したことで、生産設備の稼働率も上昇し、固定費負担が軽減。不需要期に大きく下落した販売価格も、需給環境改善を追い風とした値上げ交渉の成果で、ドルベースではリーマンショック以前の水準近くまで上昇した。この部門では円高の影響が大きいが、それを吸収して売上高は大幅に増加し、2Qには、09年3月期3Q以来となる黒字を回復。3Qも工場の定期修理に伴う経費増を吸収して黒字となり、期初からの累計でも、同様に黒字を確保した。
PETボトル成形機の大手メーカー確かに、肝心要の受注高は前期比で-30%とヨロシクナイ。しかしながら、会社側の説明はヨロシイ。
PETボトルをはじめ、各種プラスチック容器を製造するストレッチブロー成形機とその専用金型、付属機器および部品の製造販売などを手掛ける。PETボトル事業では業界大手であり、パイオニア的な存在。
1978(昭和53)年に設立。79年に二軸延伸(ストレッチ)ブロー成形機の基本特許「射出延伸吹込装置」の特許を取得。80年に米国販売現地法人を設立--以後、英国、ドイツ、シンガポールなど世界各地に進出。90年に店頭登録(現 JASDAQ上場)。07年に世界初となる全電動タイプの一貫生産ストレッチブロー成形機を商品化。
当期間終了後の平成23年年初から受注は前年同期並みに復調しており、更に伸長拡大を期しています。1Q発表後から株価は下落基調なので、マーケットとしては受注大幅減は相当嫌気されているのだろう。
大手製造業の業績回復が堅調に進んでおり、技術開発投資を再開する動きが緩やかではありますが拡大しています。掛かる状況下、当社グループの中核事業である技術者派遣事業においては、既存顧客を中心に積極的な営業展開を行い、稼働率の改善が継続しました。技術者派遣は、急激にアップダウンはしない。そのかわりといって言っては何だけれど、一度動きだした方向へはジワリジワリとねばり強く動き続ける。
公表予想を上回る営業利益は社員還元を優先する計画に鑑み、連結で22 億38 百万円の社員還元見込上限額を設定し、社員還元見込額を当四半期連結累計期間の上限額である16 億78 百万円まで計上しました。還元は全て織り込んだ。ここからのアップサイドは全てダイレクトにEPSに響く。よろしい。
産業用ロボットや半導体製造装置をはじめとする産業用機械で使用される精密減速装置およびメカトロニクス製品(精密減速装置にモーター等を組み合わせたも の)を手がける。主要製品はハーモニックドライブで、金属の弾性(たわみ)を歯車に応用することで精密な位置決めを可能とする減速機。産業用ロボット、半 導体製造装置、フラットパネルディスプレイ製造装置向けで売上高全体の6割程度を占めている。10年3月期の連結売上構成比は減速装置80.1%、メカト ロニクス製品19.9%。同海外売上高比率は32.6%(欧州8.1%、北米17.3%、その他7.3%)。