週明けの月曜日。売一色で7％の下落。翌日の火曜日。売り一色で11％の下落。ザラバでは17％ぐらいの下落率があった。 二日で20％近い下落。
2011/03/16, 日本経済新聞
１５日の東京株式市場で日経平均株価が急落した。終値は前日比１０１５円３４銭（１０・５５％）安の８６０５円１５銭。下落率は１９８７年のブラックマンデー、２００８年のリーマン・ショック後に次ぐ過去３番目の大きさとなった。原子力発電所事故が深刻さを増していることを嫌気し、内外の投資家が保有する日本株を売った。
東京証券取引所第１部に上場する９７％の銘柄が値下がりするほぼ全面安の展開。終値は１０年９月以来、約半年ぶりに９０００円を割った。
朝方から売りが優勢だったが、放射線量の異常な上昇などが伝わると動揺した投資家が保有株の換金売りを急いだ。午後に入って日経平均の下げ幅は１４００円に迫り、８２００円台に下落する場面があった。
みずほフィナンシャルグループの下落率が１０％を超えるなど、主力株が軒並み急落した。東京電力の株価は２日連続で制限値幅の下限（ストップ安水準）まで下落し、今週に入ってからの２日間で４２％値下がりした。東証１部に上場する１７００弱の銘柄のうち１０００超の銘柄が昨年来安値を更新した。売買株数は５７億株を超え、連日で過去最高を更新した。
出来高は57億株と過去最高。ボリンジャーバンド、マイナス4シグマを下回るが、その統計学上の確率は0.0063%。
マーケットの懸念はいろいろある。企業生産が滞る、消費者マインドが削がれる、復興に金がかかる。株式評価の観点から見れば、PERのE、PBRのB、両方が毀損されると判断されるわけ。
そして何より、Rが毀損される。Rとは、つまり、投資家マインドだ。
Rは、上に挙げたマーケットの懸念に影響を受けているのだけれど、一番影響を与えているのは、原子力発電所。
原発がどうなるのか？
この一点に尽きる。
炉心溶融、冷却不能、爆発、燃料棒、放射能、退避、海水注入。ありとあらゆる情報が出てくる。けれど、だからと言って、何かが明確になるわけじゃない。最悪の事態、と言っても、それが具体的に何なのか分からない。
投資家は、先行きが見えないことを最も嫌う。
そして、毀損されると想定されるEやBは、Rによってグングン増幅される。 往々にして、それは行き過ぎでしかない。
自分は、この2日間いろいろ買った。大きく買い越したわけではなくて、だいたい、全ポジションの20％ぐらいの感覚か。震災の直接的影響がないもの、もともとの評価が割高でないもの、製造業ではないもの。それぐらいの緩い判断だ。
しかし、そういう選択はあまり重要ではないと思う。
マーケットが回復するときは全部が上がる。もちろん、震災の影響を直接もろに受ける企業の株価回復は遅れる。そういう企業は限られる。だから、ほとんどどの株も、一緒に上がる。
投資家マインドが落ち着けばいいだけだ。後は、実際に毀損されるEとBに落ち着く。
それを決定する要因はただ一つ。
原発がどうなるのか。
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